序 ：振り返って、どんな一年だったか？

チャール・ディケンズの名作『二都物語』の冒頭ですが、まるで本年の株式市場を描写したかのような一節でもあります。

あまりに的確で、高尚な警句に、ぐうの音も出ませんが、懲りない兜町雀たちの腰折れは、あるいは次のような連句であったのかもしれません。

振り返れば、本年は、まさに波乱万丈の相場でした。

4月7日に記録した年初来安値は31,136.58円、一方、年初来高値は、11月末までには、10月31日の52,411.34円であり、その値幅は実に21,274.76円にも達しました。

しかも、4万円台、5万円台と、二度も節目を突破する展開となり、市場はまさしく“ジェットコースター相場”の様相を呈しました。

では、実際に2025年は、どのような年であったのか、ここで改めて、その足跡を振り返ってみまししょう。

Ⅰ ：2025年の東京株式市場・・・何が起きていたのか

【日経平均株価指数推移】

【Bloomberg】

日本経済新聞をはじめとする各種報道機関が発表した相場概況を、月次ごとにまとめると、下記のようになります。

日経225の月次騰落率

注：ハイライトは大台代わりの月

1月：▲0.81%

• 前年末の急騰に対する反動で、利益確定売りが目立つ。
• 節目の4万円割れ。

2月：▲6.11%

• グローバルなリスクオフと円高圧力から、海外投資家のポジション調整で輸出株が下押し。
• 米国・世界の成長懸念も相場の重しに。

3月：▲4.14%

• 世界的なセンチメント悪化（貿易・政策不安の高まり）が広がり、国内外で株式調整。
• 3月末〜4月初旬には「関税リスク」懸念を先取りした売りも。

4月：+1.20%

• トランプ米大統領の大幅関税発言で急落（関税ショック、トランプ・ショック”）、歴代三位の下げ幅を記録。
• その後、一部先送り、緩和期待、米国の反発などで買い戻され、月末は切り返し、急落→急反発。

5月：+5.33%

• 4月の波乱を消化し、市場は短期的に“落ち着き”
• 米中交渉進展や関税不確実性の後退観測が相場を支えた。

6月：+6.64%

• 米国の金利見通しや、AI関連への期待、半導体関連の好材料が相場の追い風に。
• 関税懸念の一時的後退も寄与し、月次で大きく上昇、4万円台定着をうかがう。

7月：+1.44%

• 6月の上昇の流れを引き継ぎつつ、地政学リスクや為替の変動で上値は限定的。
• 企業業績期待と物色のローテーション進行。

8月：+4.01%

• 海外（米国）との貿易改善期待、テクノロジー関連の回復・物色で上昇。
• 円安傾向が輸出株に追い風。

9月：+5.18%

• 8月のトレンド継続で幅広い銘柄に資金が流入。
• 海外投資家の戻りや景気敏感株の上昇が目立つ。

10月：+16.64%（月次で最大の上昇）

• 高市早苗氏の党・首相選出期待と実現が財政出動、金融緩和継続などの期待を呼び、いわゆる“高市トレード”で株式へ大規模な資金流入。
• 本年最大の急騰が発生、5万円台が現出。

11月：▲4.12%

• 10月の大幅上昇の反動での利食い・利益確定売り
• AI・半導体等、高値警戒感からの調整、及び海外の急落やテック安の伝播で一時的なセンチメント悪化

集約しますと、下記のような相場波乱要因が存在したのが本年の特徴でした。

１. 海外要因
米国トランプ大統領による高関税誘導発言等の“関税ショック”は4月の急落を引き起こし、その後の「先送り／緩和観測」で回復するという強い短期インパクトを与えました。

そんなトランプ大統領の政治行動には、TACO＝Trump Always Chickens Out（トランプはいつもビビッて逃げる）と揶揄する論調も出現し、その影響に一定のブレーキが掛かりました。

２. 国内要因
高市新首相誕生に関する一連の政治イベントは10月の急騰の決定的要因の一つとして市場で広く指摘されています。

ただ、期待先行で相場が押し上げられため、今後の各種政策の実現度合いは、波乱要因になる可能性が残ります。

３. 中期的要因
4月の急落後は「貿易リスク後退観測」「AI・半導体などセクター期待」「為替動向（円安）」等の材料が交錯し、夏〜秋にかけて上昇基調が続きましたが、10月の「新政権への期待」による急騰後は調整圧力も強まりました。

これらの要因は4万円台から5万円台へと、大台へ駆け上原動力になったようです。

このように、簡単にまとめてみましたが、もう少し詳細に検討してみましょう。

Ⅱ ：株価を支えたもの・・・2025年相場の背景

2025年、各種の媒体が報ずる今年の上昇要因を下記にまとめてみました。

一方、グローバルな投資資金の動向はどうでしょう。

ボストン・コンサルティング・グループ（以下、BCG）は、グローバルアセットマネジメント・レポートとして、資産運用市場と運用会社の動向についてまとめたレポートを毎年発行しております。

本年5月29日、2024年版として「AI and the Next Wave of Transformation」を発表されましたので、例年通り、その動向を見てみましょう。

【世界資産運用市場、BCG調査】

2024年末の世界の運用資産残高は128兆ドルと推計されます（図表）。2023年（115兆ドル）から12％増となり、過去最高額を記録しました。

日本における運用資産残高も12％増、5.9兆ドルでした。世界全体の新規流入資金は、年初の運用資産残高の3.7％と推計されます。

運用資産残高が大幅に伸びた方、2024年における業界全体の成長率580億ドルのうち、70％以上が投資家からの資金流入ではなく市場パフォーマンスによってもたらされたと認識しています。

年初からの世界的な株価上昇や、AI銘柄による熱狂ぶりを見ると、2025年も投資資金の市場への流入は続いているものと予想され、その結果、投資家のグローバルポートフォリオの中で日本株の位置も相対的に高まっているのではないでしょうか？

Ⅲ ：見えてきた課題・・・2026年を迎えるにあたり

2025年の相場を支えた各種要因は、そのまま新年の課題ともなりそうです。

ここでは、好材料／懸念材料に分けて整理してみましょう。

結び ：この株高は何を意味しているのか

さて、私見ではありますが、本年の株式市場の高騰は、日本市場が、ようやく国際水準にふさわしい姿へと生まれ変わる過程の一里塚ではないでしょうか。

思い返すと、バブル期には60倍台に達するPERなど、歪んだ投資指標を正当化するために、業界総出でさまざまな屁理屈を捏ねたものでした。

いわく「土地の含み益」、いわく「持ち合い効果」、いわく「もはや株価はPERでは測れない」等々・・・・・残念ながら、これらはいずれも虚構であったことを、今では歴史が証明しております。

皮肉にも、株価が1989年12月29日の大天井である38,957.44円から、2008年のリーマン・ショック時の6,994.90円まで下落したことにより、割り算の「分子」が激減し、各種投資指標が国際水準へと収斂する結果となりました。

無論、企業収益を高めて「分母」を増やすことが本筋でありましたが、社会・経済全体が疲弊するなか、その余裕はありませんでした。

株主優待のような小手先の施策ではなく、NISAの活用や、より投資家本位の配当性向の引き上げ、自社株買いなどが上場企業において継続されるのであれば、近い将来、国際的な投資判断指標に基づいて、国民が株式市場と向き合える日が訪れるのではないでしょうか。

その結果として、日経400あたりが穏当な長期投資の対象として定着し、「オルカンだ！」「S&Pだ！」と右往左往する投資家の耳目を集める日が来ることを、切に願っております。